プロミスは年収いくらあれば借りられるか調査した!

更新日:2019/03/29
このエントリーをはてなブックマークに追加

SMBCコンシューマーファイナンス(プロミス)のカードローンでキャッシングしたいと考えている人の中には、年収を気にしている人も多いでしょう。

特にパートやアルバイトなどで年収が低い人ほど、「どれくらいの年収が必要なの?」という疑問を持ち、申込みに不安を感じるはずです。

今回は「年収200万円以下ではプロミスの審査通過は無理?」といった疑問に答えるため、プロミスの審査通過に必要な年収を検証してみました。

プロミスの審査通過に年収の面で不安を感じている人はぜひご一読ください。

収入が安定していれば利用できる!

結論から言うとプロミスの審査を通過するには高い年収は必要がありません。

年収の高さよりも年収が安定しているということが審査通過のポイントになります。

安定した収入が必要な理由

カードローンの審査通過には高額な年収よりも安定した年収が必要と言われています。

その理由は、長い期間返済を続ける必要があるからです。

もちろん高額な利用をして一括で返済することも可能ですが、毎月最低金額の支払いを長期間続けるという返済の仕方が基本になります。

長期間で返済される方がプロミスも嬉しい

プロミスのように預金事業をしていないノンバンクの金融会社は、融資したときに得られる利息から収益を得ています。

利息は融資期間が長くなるほど額を増していきます。

つまり、短期間で返済されるより、長期間で返済してもらったほうがプロミスも嬉しいのです。

となれば、不定期に高額な収入があるよりも、毎月安定して一定の収入があるということが望ましくなります。

収入の安定性はどこで判断する?

笑顔のパート主婦

それではプロミスは、どこで収入が安定していると判断しているのでしょうか?

プロミスでは収入が不安定とされているパート・アルバイトといった非正規雇用でも、審査を通過している人はたくさんいます。

つまりパート・アルバイトでも年収が安定しているという判断要素があるはずです。

その判断要素は主に過去の利用状況や勤続年数です。

クレジットヒストリーで過去の利用状況をチェックされる

個人信用情報機関に記録されているクレジットやローンの利用歴をクレジットヒストリー(クレヒス)と呼んでいます。

このクレヒスで返済遅延歴がなく正常に長期間支払い続けている情報があると、年収が安定していると判断することができます。

また、クレヒスがない場合、アルバイトでも長期間同じ勤務先に勤めていると収入が安定していると判断ができます。

勤続年数は1年以上がボーダー

勤続年数の目安として少なくても1年以上なければ、安定しているとは判断されないので、1年未満の場合は申込みを控えたほうがいいでしょう。

高年収は不要

プロミスの利用限度額は500万円。しかし、審査を通過した人すべてが500万円まで借りられるわけではありません。

あくまで最大の限度額が500万円なのであって、利用者それぞれの限度額は、一人ひとりの年収によって左右されます。

その人の年収に合った限度額が設定されるため、必ずしも高収入でなければならないというわけではないのです。

利用限度額は年収の1/3

プロミスは貸金業者として貸金業法の規制対象となる大手消費者金融です。

貸金業法でカードローン利用者にも影響のある規制のひとつに、年収の1/3以下の貸付に制限する総量規制があります。

この総量規制では具体的にどれくらいの利用限度額になるのか、いくつかのモデルケースを紹介します。

単身者モデルケース

年収200万円、他社利用なしのパート・アルバイトの場合

貸金業法の総量規制では単純に年収の1/3となるので、

200万円÷3=66万円

利用限度額は最大で60万円となります。

しかし年収が200万円あれば必ず利用限度額が60万円になるという意味ではありません。

最大60万円の範囲内で、その他の要素も考慮した上で利用限度額が決まります。

他社利用中のモデルケース

年収500万円、他社利用あり(50万円のカードローン2枚、残高合計60万円)の場合

総量規制は1社ごとに適用されるのではなく、利用しているすべての融資に適用されます。

証書貸付方式 借入残高で計算
カードローン 利用限度額で計算

証書貸付方式(借りるたびに契約をする)の場合は残高で計算しますが、カードローンは残高ではなく利用限度額の合計で計算します。

そのため、このモデルケースの利用限度額は以下のようになります。

 500万円÷3-100万円=66万円

最低必要年収を推測してみる

総量規制の計算から、プロミスの審査通過に必要な最低年収を推測してみましょう。

審査結果は年収だけで決定するわけではありませんが、利用限度額がゼロとなるケースでは審査は通過しないのは間違いありません。

少なくても利用限度額10万円となるモデルケースを探ってみます。

利用限度額10万円から最低年収を逆算すると以下のとおりです。

X(年収)÷3=10万円
X=10万円×3=30万円

つまり一般的な生活費に30万円上乗せした年収であれば、審査を通過する最低年収と判断できます。

生活費に関しては家族構成や家賃、住宅ローンの有無などによって大きく違ってきます。

それぞれのケースで試算するしかありませんが、割賦販売法で使用されている「生活維持費」で家族ありのモデルケースで試算してみましょう。

家族ありのモデルケースで最低年収を試算

配偶者あり、子供2人、住宅ローンありの場合

上記のケースでは割賦販売法の生活維持費は240万円となります。

参考:割賦販売法施行に伴うご利用可能枠の設定ルールについて

生活維持費に30万円を加えた、最低必要となる年収は以下のとおりです。

240万円+30万円=270万円

このモデルケースでは、270万円の年収があれば少なくても10万円のカード利用枠が計算上は確保できます。

申込みでは「総支給額」で申告しよう

笑顔の先生

給与所得者の場合、申込フォームに年収を入力するときに、どの数字を記入したらいいのか迷う人がいるかも知れません。

そこで年収と所得の違いや源泉徴収票のどの部分を記入するのかをきちんと把握しておきましょう。

サラリーマンなど企業から給与として収入を得ている場合は、年収は「支給総額」を記入するのが正しい記載方法です。

1年以上勤務していて源泉徴収票が1年分の記載となっていれば、年収はそのまま支給総額を記載して大丈夫です。

しかし、1年未満の場合はそのまま記入すると年収としては足りない金額になるので、給与明細の1ヶ月分の支給額を12倍した金額を記入しましょう。

もちろん賞与の支給額も明確な場合はそれも含めて記入します。

間違って所得金額を記入すると社会保険料や所得税、各種控除が差し引かれた金額となるので、本来の年収よりもかなり減額されるので注意しましょう。

申込みで収入証明書類が必要なケースとは?

プロミスに申し込みする場合、収入額を証明する書類が必要となるケースがあります。

どんなケースで必要になりどのような書類が必要なのかを解説しましょう。

新規申し込みで収入証明書が必要なケース

プロミスに新規申込みする場合、希望借入額が50万円以下であれば、ほとんど場合で収入証明書は不要です。

ただし、50万円を超える場合や次のケースでは収入証明書が必要となります。

収入証明書が必要なケース

他社利用残高を含めて希望借入限度額が100万円を超える場合
プロミスが必要と判断した場合

総量規制の対象となりそうな場合の他に、プロミス独自の判断によって収入証明書が必要なケースがあります。

たとえば申込書に記載された年収に疑問があるなどプロミスが必要と判断すれば、50万円以下の利用限度額の申込みでも収入証明書が必要となります。

急ぎの申込みであれば金額にかかわらず収入を証明する書類を準備しておきましょう。

新規申込み以外で証明書が必要なケース

ローンカードが発行されてからも収入証明書が必要となる以下のケースがあります。

ローンカード発行後に収入証明書が必要となるケース

収入証明書を提出してから3年経過した場合
増枠申請をした場合
転職をした場合

収入証明書の有効期限は3年となっているので、新規申し込みから3年経過すると最新の収入証明書の提出が必要です。

再提出をしないと減額される可能性もあるので必ず提出しましょう。

増枠申請をするときに希望利用限度額が50万円を超えた場合にも収入証明書が必要です。

新規申込時よりも年収が上がっている場合は、必要でなくても提出すると増額審査で有利となります。

また、転職などで勤務先の変更届をすると収入証明書の提出を求められることがあります。これも放置せずにきちんと提出しましょう。

収入証明となる書類

プロミスでは収入を証明する書類というのは、どこまでが認められているのでしょうか?

プロミスの場合に収入証明書として認められる書類は以下の5つです。

収入証明書として認められる書類

  1. 確定申告書の写し(直近一期分)
  2. 納税通知書
  3. 所得(課税)証明書
  4. 源泉徴収票
  5. 給与証明書

役場などの証明書は手数料がかかるので、なるべくお金をかけないで証明するには、個人事業主の場合は確定申告書の写しがいいでしょう。

給与所得者は1年以上勤務していれば源泉徴収票、それ以外は5の給与証明書で対応しましょう。

給与証明書は直近2ヶ月分と1年分の賞与証明書が必要ですが、賞与がない場合は、2ヶ月分の給与明細書でかまいません。

必読!プロミスの審査に通過する3つのポイント

これまでプロミスの審査を通過するのに必要な年収を検証してきました。

ただし、審査を通過するかどうかは年収だけでは判断できません。

年収以外で審査に与える影響が大きいポイントは以下の3つとなります。

審査に通過する3つのポイント

  1. 個人信用情報機関に記録された情報
  2. 他社の利用状況
  3. 直近の申込み件数

3つのポイントを詳しく見ていきます。

個人信用情報機関の情報はプラスにもマイナスにもなる

納得する係長

プロミスはCICとJICCという個人信用情報機関に加盟していて、審査のときは必ずどちらの情報も参照しています。

個人信用情報機関に登録されている情報は、加盟している金融機関や消費者金融、クレジット会社などの会員情報です。

延滞等の利用状況はもちろん利用残高や利用件数、総量規制に関連する残高がひと目でわかる仕組みです。

特に影響が大きい情報は、CICでは「異動情報」と呼ばれている事故情報で、この情報が登録されていると審査を通過することはほとんどできません。

異動情報は3ヶ月以上延滞した契約や自己破産などの情報で、契約終了後や自己破産の登録後5年間はデータ保存されています。

もちろん個人信用情報機関では正常に利用している情報も登録されているので、審査のプラスになるかマイナスになるかは申込者の状況しだいとなります。

他社の利用状況は正常に利用していてもマイナスとなる場合がある

個人信用情報機関に登録されている会員情報で、延滞などがまったくない契約内容でも審査のマイナスになるケースがあります。

総量規制の規制によって年収の1/3の残高がある場合はもちろんですが、総量規制の対象にならない契約も審査に影響します。

たとえばクレジットカードのショッピング利用や自動車ローンなどは総量規制対象外ですが、残高が大きすぎたり利用件数が多すぎたりといった場合は審査に影響することもあります。

個人信用情報機関に記録される利用であれば、どんな利用でも審査には影響があるので注意しましょう。

直近の申込み件数は数が多いほど悪影響

短期間に複数の申し込みをすることは「多重申し込み」と呼ばれていて、カードローンやクレジットカードでは審査のマイナスになります。

クレジットカードの場合はサービスに違いがあるので、複数のカードを持つことはそれほど不自然ではありません。

しかし、ローンカードは機能やサービスにそれほど大きな違いがないので、多重申し込みはクレジットカードよりも却下率が高くなります。

それはすぐにお金を借りたい状況だと判断されるからです。

個人信用情報機関では6ヶ月以内の申し込み情報を記録しているので、審査落ちしても次の申し込みまで6ヶ月以上の期間をあけましょう。

まとめ

プロミスのカードローンは銀行カードローンに比べると金利は高くなりますが、銀行にはない即日融資も可能で30日間無利息というサービスもあります。

また、銀行カードローンよりも入会しやすいという特徴もあるので、年収に不安な人にはおすすめのカードローンです。

今回の検証でプロミスの申し込みでは高い年収は必要なく、パート・アルバイトでも十分に審査を通過できる可能性があるとわかりました。

今まで年収に不安があっても申し込みを控えていた人は、この機会にプロミスに申し込んでみましょう。

このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事